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かつて世界を席巻したソニーのテレビ事業が、販売台数の低迷を受け、中国の大手メーカーであるTCLグループと手を組むことで新たな生き残り策を打ち出しました。

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ソニーグループは20日、テレビ事業を分離し、中国のテレビ大手のTCLグループと合弁会社を設立すると発表した。出資比率はTCLが51%、ソニーG傘下でエレクトロニクス事業をてがけるソニーが49%となる。テレビやホームオーディオなどの開発・設計から製造・販売・物流までグローバルで一貫して運営する。

新会社はTCL の世界規模の事業基盤やコスト競争力を活用する。テレビにつけるブランドのソニーや「ブラビア」は残す。2027年4月の事業開始をめざす。

TCLは世界2位のテレビメーカーだ。中国の調査会社、群智諮詢によると25年のTCLのテレビ出荷台数(推定)は24年比5%増の3040万台だった。世界シェアは13.8%で、韓国サムスン電子の16.0%に次ぐ。一方、ソニーは14%減の410万台にとどまり、世界シェアは1.9%で10位だった。



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